従業員満足度を上げる方法と企業事例

従業員満足度とは？

従業員がその職場についてどの程度満足しているかどうかは、企業の生産性や業績、サービス向上に大きく関わります。その程度を測るために用いられる従業員満足度について、基本的な事項から紹介します。

従業員の満足度を示す指標

従業員満足度とは、その名称から想像されるように、従業員の満足度や業務に対するやる気を示す指標のことです。英語の「Employee Satisfaction」を略して「ES」と呼ぶこともあります。

従業員満足度は、従業員が働く企業での仕事内容や職場環境のほか、福利厚生や人間関係、待遇などの項目を数値化してデータにすることにより判断していきます。これらの項目のほか、企業理念やビジョンなども、従業員満足度を判断する要素となる場合もあります。

離職率や顧客満足度、生産性向上など多方面に影響する

従業員満足度は、一人ひとりの従業員の満足度を量るだけのものではなく、多方面に影響する指標です。

従業員がその職場での仕事や環境に満足していると感じていれば、仕事を辞めようと思うことは少なくなり、離職率の減少や定着率アップが期待できます。それだけではなく、満足度が高いと仕事に対する従業員のモチベーションが上がりやすくなることから、サービスの質や生産性の向上にも関わってくるでしょう。

従業員満足度が顧客満足度に関わる理由

従業員満足度は、働く人の環境改善にとどまらず、企業の業績などにも大きな影響を及ぼすものですが、企業が提供するサービスにも影響する要素です。顧客がその企業の商品やサービスに対してどの程度満足しているかを示す「顧客満足度」も、実は従業員満足度と深い関係があります。

従業員満足度は良質なサービス提供のポイント

顧客と接する機会が多いサービス業では、特に従業員満足度がモチベーションの高さに深く関係しているといえます。仮に従業員が職場に対して不満を持った状態で働いているとすると、納得がいかない状態で勤務を続けることになるためモチベーションが上がりにくくなります。すると、その不満はサービスにも影響を及ぼし、サービスの低下につながってしまいます。

反対に、働きやすい職場環境づくりによって従業員が楽しみながら仕事をすると、顧客に対するサービスの質の向上が期待できます。つまり、従業員満足度を上げることは、良質なサービス提供に直結しているのです。サービス業に限らず、そのほかの業種でも自社製品の質の向上には、従業員満足度が大きく関わっています。

やりがい・働きがいを持って働ける環境づくりが重要

顧客に満足してもらえるサービスを提供するには、まずは従業員満足度を上げられるような職場の環境づくりが大事です。

そのためには、経営者が会社でできることやこれからの目標などをはっきりとアピールした上で、強力なリーダーシップを持って従業員を引っ張ることもポイントとなります。経営者と従業員が同じ目標を共有することにより、モチベーションや働きがい、やりがいの向上が期待できるようになるのです。

従業員満足度は業績アップにつながる

先述したように、従業員満足度が高まることは生産性の向上にもつながります。従業員満足度の向上によってモチベーションが上がった状態は従業員のパフォーマンスにも大きく影響し、一人ひとりのパフォーマンスがより大きく発揮されることが生産性を向上させます。満足度が高い環境の職場で高いモチベーションを持っていれば、高いパフォーマンスが発揮されるのが生産性向上の理由です。

生産性が向上するということは、結果的に企業の業績アップにもつながります。

従業員満足度に影響を及ぼす要素とは

ここまで説明してきたように、従業員満足度の度合いは企業の業績やサービスの質に関わります。ここで注意すべき点は、従業員満足度は多くの要素に影響されるものだということです。では、どのような要素が従業員満足度に影響を及ぼすかを見ていきましょう。

給与・報酬、インセンティブ、福利厚生

従業員の満足度に大きく関わる要素としてまず挙げられるのは、やはり金銭面に関する要素でしょう。金銭には定期的に支払われる給与のほか、賞与や各種手当、報酬などがあります。これらは労働の対価として支払われるものなので、従業員にとっては自分の働きに見合った額が支払われない場合、正当な評価がなされていないと感じてしまうでしょう。働きに見合った額が支払われれば、自分の働きが評価された、認めてもらえたと実感でき、満足度も上がりやすくなります。その評価方法として、表彰やインセンティブも有効な方法の1つとされています。

金銭面以外には、福利厚生も満足度に影響を及ぼす要素です。有給休暇がきちんと取得できるか、金銭面以外で働きやすいサポートがあるかなどが福利厚生に含まれます。一般的に福利厚生が充実している企業は従業員にとって働きやすく、従業員満足度も向上しやすいといえます。

職場環境

職場環境の良し悪しを判断するには、いくつかの要素があります。単純に暑すぎたり寒すぎたりなど長時間勤務がしづらい室内温度環境という場合もあれば、従業員同士のコミュニケーションがうまくいかず雰囲気が悪いという場合もあります。いずれの場合もスムーズに業務を遂行できる環境ではなく、長時間その環境で働かなければならない従業員にとっては、当然ながら環境が悪いと感じるものでしょう。

労働条件なども職場環境の要素に含まれます。オフィスのような物理的な環境が良くても、労働条件が悪い職場では、働き続けていても不満が募るばかりで仕事に取り組むためのモチベーションはどんどん下がってしまうことでしょう。

このように、物理的な面で居心地が良く働きやすい場所のほか、居やすい雰囲気で働けるかどうかという点も従業員満足度に影響してきます。

企業ビジョン、事業戦略

給与や待遇ばかりが、従業員の満足度に関わるわけではありません。企業ビジョンや企業理念、事業戦略を従業員が共有して理解することも、従業員の満足度に影響を及ぼします。企業ビジョンや事業戦略がきちんと従業員一人ひとりに浸透していれば、自分が何のためにその業務を行っているかという目標が明確になります。目標が明確になれば自分がいつまでに何をすればいいか目標を定めることができるようになり、従業員同士が目的に対する意識を共有できれば、1つの目標に向かって従業員同士が協力し合って仕事に取り組めるようになるわけです。

従業員満足度を上げることで得られるメリット

職場環境や待遇などで従業員の満足度を上げることは、企業にとっても次に挙げるような点において大きなメリットが得られます。

生産性やサービスの質向上

先述したように、従業員の満足度が上昇すると企業の生産性も向上するメリットがあります。従業員が現状の職場に高い満足度を得ていれば、仕事に対するモチベーションが高まり、積極的に動いていきいきと働くことが見込まれます。

従業員満足度が高い職場では、従業員同士のコミュケーションが活発になりやすいため、人間関係も良好になることが見込めます。そうなると、当然従業員同士の結束力も強まるので全体的なパフォーマンスも上がり、企業の生産性が向上することにつながるわけです。

定着率アップ、人材流出防止

働いている環境に不満を持っている人は、この仕事を辞めたい、早く別の会社に転職したいと考えることが多いでしょう。このような状態は、当然ながら従業員の満足度が低い状態だといえます。

逆に、従業員の満足度が高い職場では職場に対する不満が少ないわけですから、「ここで長く働きたい」という人が多いことが考えられます。それはすなわち、定着率が高い状態だといえるのです。定着率が高ければ優秀な人材が他社に流出するのを防止することができ、それによって新しい人材を募集する必要がなくなれば、新入社員教育にかかる時間やコストを削減することもできます。従業員が長く勤務することで業務における知識やノウハウ、技術などを蓄積していき、一人ひとりの成長スピードが加速することも期待できます。

さらに、従業員満足度が高い企業なら、現在働いている社員の紹介で優秀な求職者を獲得できる可能性が高まる点も、企業にとっては大きなメリットといえるでしょう。

従業員満足度が低い場合に起こり得ること

従業員満足度を上げることは、企業にとってもさまざまなメリットをもたらすことは前述したとおりです。では、逆に従業員満足度が低い場合、どのようなことが起こるのでしょうか。たいていの場合、従業員満足度が高い状態とは逆のことが起こり得ます。

モチベーション、生産率低下

従業員満足度が低い職場は、積極的に会社のために働くモチベーションが下がってしまうので、まず働く意欲が下がりがちです。意欲が下がると、能動的に仕事をすることが減ってしまうでしょう。すると、上司から指示されたことのみをこなす社員ばかりとなってしまい、結果的に生産性が上がらなくなります。

従業員のモチベーションが下がって生産性が低下すると、指示されたことのみをこなすだけで積極的に動く社員がおらず、顧客対応の悪化につながり、サービスの質も低下します。すぐに目に見える形では現れないかもしれませんが、顧客の満足度もだんだんと低下していくでしょう。

人材の流出、離職率増加

人材の入れ替わりが激しい企業がありますが、これは従業員満足度が低いことも一因と考えられます。

先述したように、従業員満足度が高い職場とは反対に、満足度の低い職場では不満を持ちながら働く社員も多いといえます。現状に不満があると、退職や転職を考えるのは自然の流れです。優秀な人材ならなおさら、より良い職場環境を求めて転職することを考えるでしょう。貴重な人材を、従業員満足度の低さによって失うこともありえるのです。

このような企業では人材流出が激しく、離職率も高くなってしまいます。そうして人材不足に陥ると、新たに募集して採用した人材を育成するためのコストもかかります。とはいえ、従業員満足度が低い状態のまま新たな人材を採用しても、結局はその人材が職場に不満を感じてすぐに退職してしまうこともあり得るでしょう。そんな悪循環の繰り返しは、企業にとっていい状態であるはずがありません。

従業員満足度を上げるための方法は？

では、従業員の満足度を上げるためにはどんな方法をとれば良いのでしょうか。そのためには、まず「従業員満足度調査」をおこなうのが一般的です。

従業員満足度調査を実施する

従業員満足度調査とは、職場環境や上司、人間関係や待遇などについて、社員がどの程度満足しているかを調査するアンケートです。従業員満足度は、普段の勤務態度や勤務内容だけで判断するのが困難ですが、調査を行って得られたデータによって、従業員がどの程度のモチベーションを持って働いているかどうかを可視化できます。このように客観的で定量的なデータが得られる点が、従業員満足度調査の大きなメリットです。

従業員満足度調査で得られた結果は、自社で働く従業員の意識、働く立場から見た不満点、課題などを把握し、環境や制度などの改善に役立てられます。

従業員満足度でわかること

従業員満足度調査をおこなうと、職場に対するさまざまな評価や状態などが把握できるデータが得られます。

従業員満足度調査で得られたデータからは、福利厚生や職場環境に対する満足度や職場環境の良し悪し、上司の評価を適正と感じているかどうかなども判別することができます。また、企業ビジョンや経営陣に対する評価もこの調査に含まれます。

従業員満足度調査の方法

従業員満足度調査は、ほとんどの場合基本的な流れが決まっています。この流れに沿って調査を進めていきましょう。

アンケートの実施、集計・分析

従業員満足度調査では、まずアンケートを作成して従業員に回答させます。アンケートの作成時、調査目的や課題を明確にしないままで調査を行うと、調査そのものが目的となってしまいかねず、適切な結果が得られない可能性があり、せっかくの調査が意味のないものになってしまいます。そのため、アンケートを作成する前には必ず目的や課題を明確にしておかなければなりません。目的と課題を明確にしたならば、調査対象者とそれに対する質問内容、回答形式を決めて実施日を確定します。

アンケート実施後は、集計してデータを分析しますが、この分析方法には複数の種類があります。

　・単純集計：項目ごとに合計や平均を出す方法で、全体の傾向がわかりやすい方法
・クロス集計：性別や年代別、職種別など、特定の条件ごとに集計して傾向の違いを見る方法
・構造分析：設問や項目間の相関関係、因果関係を導いて分析する方法

このようにデータの分析方法は複数あるので、アンケート結果を分析する際は、調査の目的に応じた方法を採用しましょう。

テンプレやツールを活用

調査したい内容に漏れがないようにするためには、このアンケートを自社で作成するのが最も良いといえますが、作成に手間や時間をあまりかけられないという場合には、あらかじめ用意されたテンプレートを活用するのも便利です。ネット上で検索すると、基本的な設問が設定されたテンプレートが見つかります。一般的な設問のみであれば、これだけでも調査にそのまま使えるでしょう。

基本的な年齢や性別などの情報をはじめ、入社年や仕事に対する満足度などを問うのが、一般的なテンプレートです。これを参考にしつつ、自社の状況に合わせたアンケートを作成しても良いでしょう。

なお、アンケート作成時には、アンケート作成ツールを使うとより便利で、かつスムーズに作成できます。集計と分析機能まで付いたアンケート作成ツールなら、実施後の集計も簡単でデータの分析までできるので、手作業で集計する手間や時間を軽減できます。

従業員満足度調査を実施するためのポイント

有益なデータを得るためのポイントとして挙げられるのは、繰り返しになりますが、必ず「目的を定めておく」という点です。アンケートにかけた手間や時間を無駄にしないためにも、目的をきちんと設定した上で調査を行いましょう。

アンケートにテンプレートを使ってもいいですが、あまりに細かく自社の状況に合わせた質問を盛り込み過ぎると回答する従業員が集中しづらく、本来の回答が引き出せないことがあります。逆に、質問が少なすぎると得られるデータも少なくなり、設問や項目間の相関関係が分析できなくなることがあります。そのようなことを踏まえ、アンケートに盛り込む質問数は、適切な数を設定しなければなりません。

質問の文面にも注意が必要です。必要以上に難しい文面や堅苦しい文面は、回答しづらい印象を与えます。従業員が素直に回答しやすいように、誰が見てもわかりやすい文面で作成しましょう。

また、従業員満足度調査で最も大事といえるのは、回答者が特定できてしまうような内容を避けるということです。この調査では普段から思っていること、考えていることをしっかりと聞き取らなければ意味がありません。ところが、回答内容によって個人が特定されてしまうような質問では、従業員の本音を聞き出すことができなくなってしまいます。従業員から忌憚のない回答を得るためには、基本的に無記名で個人が特定されるような質問を設定しないことがポイントなのです。

従業員満足度調査では、現在の職場環境や社内制度、企業方針など、多方面に改善が求められる結果が出ることがあります。経営側としては、改善することを避けたいがために、当たり障りのない、改善を回避できるような質問に誘導してしまうこともあるでしょう。しかし、そのような質問では従業員の本来考えていることなど当然引き出せるはずがありません。あくまでも、従業員が現状に対して感じていることを素直に回答してもらい、その回答内容に向き合うことが重要なので、従業員満足度調査は、経営側にとって都合の良い質問はしないことにも心がけるべきなのです。

従業員満足度を高めた企業の事例を紹介

実際に従業員満足度が高いといわれる企業では、どのような職場環境の改善や取り組みを行っているのでしょうか。最後に、企業の事例とともにその内容について紹介します。

福利厚生や食環境の向上

従業員満足度の高い企業においては、福利厚生が充実していることが多いものです。中でも、マスコミなどで注目されている充実した福利厚生制度を施行している某企業では、全従業員が死亡保険に加入しており、産休や育休に関する手厚い保障や妊活支援が行われています。さらには、英会話レッスンなどの受講費用まで負担しています。この企業では特に子育てに関する支援が手厚く、従業員からも働きやすいと高い評価を得ています。

そのほかには、従業員が利用したいサービスを選択できる「カフェテリアプラン」を採用する企業も多いようです。

毎日の食環境は、働く上で重要です。ある航空会社では、24時間利用可能な社員食堂を用意し、いつでも社員が食事を摂れるようにしました。勤務時間が不規則であることが多い航空会社においては、栄養バランスの良い食事を24時間いつでも食べられることで従業員の高い満足度を得ています。同じように、あるIT企業ではコミュニケーションスペースとしても稼働できる24時間いつでも無料で利用できる社員食堂を用意しています。

業務のスリム化、アウトソーシングの活用

会社の業務を進める上で、会議は必要なものです。しかし、中には必要以上に会議を行ったり中身のない会議をしていたり、「会議をする」という形式だけになっていたりすることもあるものです。このような会議は、無駄に時間とコストを浪費しているだけです。そこで、業務をスリム化する一環として会議を削減した企業では、人数と時間で会議の規模を定め、さらに議論に参加する社員のみを参加させ、情報展開のみの会議は取りやめるなどの規定を定めました。この取り組みによって会議参加者は従来の約半分になり、会議のスリム化に成功しています。

従業員にかかる業務負担を削減するため、アウトソーシングを活用して従業員満足度を上げた企業もあります。この企業の事例では、普段の業務で大きな負担となっていた電話対応を外部に委託することで、従業員が業務に集中しやすくなり、結果的に生産性の向上にも成功しています。また、電話対応業務に特化した外部企業の利用によりサービスの質も向上し、売り上げアップにもつながっています。

職場環境、社内風土改善

集中して仕事に臨むために、ユニークな職場環境を作っている企業があります。あるIT企業では、仮眠・集中スペースを設けてお昼寝ができる環境を作っています。そこでは集中して仕事に取り組めるなど、自由な使い方ができるスペースがあるという点で、従業員の仕事への取り組み方や意欲、モチベーションがアップしているようです。

社内の風土は、変えようとしてもなかなか変えるのが難しいものです。和やかで働きやすい雰囲気が特徴の企業では、働きやすいと感じる社員が多かったものの、調査によりその社内風土が従業員の成長を妨げていると判明したことで改善に乗り出しました。仕事に対して意欲的な従業員に合わせた社内風土への改善を進めると同時に、勤務時間を短縮するためにテレワークといった働き方も取り入れ、従業員のモチベーションと生産性アップに成功しています。

働き方の多様化

上記の事例にあるように、オフィスを離れて自宅などで仕事をするテレワークやフレックスタイム制など、毎日決まった時間に決まった場所で働くのではない、様々な働き方があります。テレワークやフレックスタイム制を導入している企業では、育児や介護などで決まった時間に働けない人でも働きやすく、満足度も高くなります。このような多様な働き方を導入することは、従業員満足度を上げるポイントになり得るのです。

ある食品加工会社では、出勤日数を定めずシフトも作成しないという「フリースケジュール」という働き方を導入しています。その名のとおり自由に出勤できて、誰がいつ出勤するかわからないという非常に珍しい働き方で、加えて「嫌いな仕事をしなくてもいい」という制度も導入しています。このような制度で働きやすい環境となったことによってパート社員の離職率を下げることに成功しています。

また、ゲーム開発会社の事例では、長時間労働が続きがちとなり、継続勤務が難しく退職するケースも出ていました。介護などの理由により離職を余儀なくされる社員も出たことから、自由に勤務ができる制度を導入しました。自宅などで勤務ができるリモート勤務や少日数での勤務ができる2パターンの勤務を認め、よりプライベートの時間を多く持てる勤務方法で、多様な働き方を実現しています。

従業員満足度を高めて優秀な人材を確保しよう

企業が抱えるさまざまな問題は、従業員満足度が低いことに起因している可能性があります。従業員満足度調査を行って自社に対する評価や問題点、改善点を把握し、職場環境などを改善することにより、従業員一人ひとりの意欲やモチベーションが大きく上向きになることが考えられます。同時に、人材流出を防ぎつつ優秀な人材を確保することもできるので、従業員満足度を高めることは企業にとって重要なことといえます。